雇用形態 of ヨガインストラクターのライフスタイルのヨガ求人情報

契約期間のない永続的に働くことのできる社員のこと。正当な理由がない限り解雇することができないため定年まで働くことができます。

契約ごとに雇用期間を定めて勤務するもの。

まず派遣社員は派遣会社と雇用契約を結びます。次に派遣会社は派遣の依頼があったスタジオ（派遣先）に派遣社員を出向させ働かせるシステムのこと。

正式採用する前にある一定期間ためしてみて社員としての適正を判断すること。

パートやアルバイトは法的には、パートタイム労働法によって「1週間の所定労働時間が同じ事業所の通常の労働者（正社員）よりも短いもの、又はその事業所の一般労働者と1日の所定労働時間が同じでも1週の所定労働日数が少ない者」と定められています。原則、パートには定義があり、アルバイトにはありませんが、そもそも個別に定義されているわけではなくて、どちらも法律では「パートタイム労働者」とひと括りにされています。しかし、現在ではパートは主婦が短時間労働として行うもの、アルバイトは学生などの本業が他にある人が行うものといった印象で捉えられています。

また、パートだから有給休暇を付与しなくても良いというわけではなく、勤務日数や勤務時間に応じて法律どおり比例して付与しなければなりません。しかも解雇や労働条件の明示、残業、休日出勤、深夜労働等々ほぼ全ての部分で、常勤労働者と短時間労働者の区分なく労働法は適用されます。

非正規雇用（ひせいきこよう）とは、期間を定めた短期契約で職員を雇う雇用形態。期間を定めない雇用契約を結ぶ正規雇用の対義語で、非典型雇用などともいいます。

日本では、非正規雇用の職員には、パート（パートタイマー）、アルバイト、契約社員、派遣社員が含まれます。

ヨガスタジオによって基準や設定が決められており、年齢・勤続年数・技能などによって決定される諸手当や交通費などを除いた、ベースになる基本的な賃金のことをいいます。

時間給制・日給制・週給制・月給制などを固定給といい、決められた一定の時間働けば支払われる賃金のことをいいます。

ヨガスタジオによって賃金の基準が異なります。「固定給＋歩合給」が給与条件のヨガインストラクター求人も多いです。

いわゆる「固定給＋歩合給」のこと。一定の賃金が保証されるのが特色。

年末や夏期に支給されるボーナスのことを言います。原則として労働者の勤務成績や会社の業績に応じて支給されます。

スタジオで開催されるワークショップや養成講座に参加する場合の割引や優遇手当のこと。スタジオが独自に設定しているものです。

インストラクターの住宅事情に応じて支払われる手当のこと。ヨガスタジオ側が従業員に対して生活費などを配慮するもので、スタジオが独自で設定しているものです。

管理・監督など役職による業務や責任に対して支給される賃金のことを指します。

またマネージャーやプログラムディレクター手当てなどヨガスタジオによって独自の手当てがあるところもあります。

労働義務のない日のこと。つまりヨガスタジオがお休みで働かなくてもいい日のことです。

労働義務のある日を休むこと。つまりヨガスタジオの営業日に休むと休暇ということになります。

ヨガスタジオは労働基準法で週１日以上または４週間で４日以上の休日を与えなければならないと定められています。

労働予定のある日を休むこと。代わりのインストラクターにクラスは代わってもらい通常通りクラスは開催されます。

代休の場合の代わりのインストラクターの手配方法も就業時に確認しておくといいでしょう。

雇入れの日から起算して6ヶ月継続勤務し、全労働日の8割以上出勤した労働者に対して10日間与えられる休暇のこと。有休はスタジオから従業員に対して知らせる義務がないため、従業員は自分で事業主に聞かなくてはなりません。つまり有休について明記されていなくても上記の条件を満たせば誰にでも有休があります。また、スタジオは有休を申請された場合に正当な理由がない限り拒否することはできません。

本人の結婚、妻の出産、配偶者または子や父母が死亡した場合、兄弟姉妹や祖父母、配偶者の父母が死亡した場合にもらえる休暇のこと。

従業員は1歳に満たない子を養育する必要がある場合には、会社に申し出て育児休業ができるもの。

2日以上休むことができる週が１ヶ月のうち1回以上あること。例えば、２日間休める週が一回だけで、他の週は休みが１日だけでも週休２日と表記することがあるため、よく確認することが必要となります。

毎週必ず２日以上の休みがあること。

失業して収入が得られなくなった場合、何かの理由で働くことが困難な状況になった場合、職業に関する教育訓練を受けた場合に失業等給付を支給されます。

勤務中や通勤途中にケガ（病気）になった場合、治療費や休業中の補償給付がもらえる制度。また、障害が残った場合は障害の補償、死亡した場合は遺族への補償があります。

社会保険ともいいます。保険料は毎月ヨガスタジオと本人が半分づつ支払います。扶養家族が増えても保険料が変わらないのが特徴です。医療費の負担額は原則30％となります。

スタジオに健康保険がない場合には個人で国民健康保険に加入することになります。保険証は市町村や本人の収入などで違い、扶養家族が増えると保険料も上がります。医療費の負担額はほぼ３０％です。

一定の地域や職場でつながっている団体が共同の基金を設立して、将来発生する恐れのある災害や不幸に対して一定の給付を行うものです。一般的に生命保険と損害保険を兼ねていることが多いです。